台湾の戦闘機一覧【2026年版】|F-16V・経国号・ミラージュ2000を整理

F-16V・経国号・ミラージュ2000を整理する台湾戦闘機一覧の記事アイキャッチ

世界の空軍のなかで、保有機数を数えることに最も意味がないのが台湾空軍だと私は思っている。

理由は単純だ。台湾の戦闘機は約300機ある。だがその大半は、南北394キロの島にある限られた数の飛行場に置かれている。有事の初動でその滑走路が使えなくなれば、300機という数字は一瞬でゼロに近づく。機体が無傷でも、離陸できなければ戦力ではない

もうひとつ理由がある。台湾が発注済みでまだ受け取っていないアメリカ製装備の残高が、2025年12月時点で214億5,000万ドルを超えている。カタログ上の戦力と、契約上の戦力と、いま滑走路に並んでいる戦力が、それぞれ違う数字になる。

この記事では、2026年時点の中華民国空軍が保有する戦闘機を機種別に整理する。そのうえで、なぜ機数より納品残高と基地の生存性を見るべきかまで書く。

同じ形式の一覧として日本の戦闘機一覧中国空軍の戦闘機一覧、そしてロシア空軍の一覧を書いてきた。これで東アジア周辺の主要4空軍が揃うことになる。台湾有事が日本にどう波及するかという論点は台湾有事で日本はどうなる?で扱っているので、そちらも併せて読んでほしい。

この記事でわかること
目次

現役戦闘機一覧【2026】

島の航空基地に複数系統の戦闘機が並ぶ様子を描いた編集用イメージ
台湾空軍は米国製・フランス製・国産という異なる系統の機体を同時に維持する。
一覧表を読む前提

まず全体像を押さえる。数値は公開情報の集計に基づくもので、資料によって幅があることを前提に読んでほしい。軍用機の総数は686機から712機という集計が並び、うち戦闘機は約319機とされる。

機種役割概数世代状態
F-16V(Block 20改修)多用途約1374.52023年12月に141機の改修完了
F-CK-1 経国号制空・多用途約1294国産。改修済み
ミラージュ2000-5EI/DI迎撃約524去就を検討中
F-16C/D Block 70多用途納入開始4.5新造66機。2026年8月に最初の機体が到着
T-5 勇鷹高等練習・軽攻撃約50国産。66機を納入予定
F-5E/F・RF-5E戦闘・偵察退役済32026年7月に最終退役式

台湾空軍の構成には、他国とは違う特徴が2つある。ひとつは、主力の一角を国産機が占めていること。もうひとつは、機種が3系統に分かれていて、それぞれ調達元の国が違うことだ。アメリカ、フランス、そして自国。この分散は政治的な事情の産物だが、整備と運用の面では負担になっている。

F-16V──141機を丸ごと作り替えた

近代化改修を受ける単発多用途戦闘機を描いた編集用イメージ
既存のF-16はレーダーや電子機器を刷新し、台湾空軍の主力として運用される。
F-16V改修の意味

台湾空軍の主力は文句なくF-16だ。

原型は1992年に契約した150機のF-16A/B Block 20で、当時のブッシュ政権が対中関係の緊張を承知のうえで承認した売却だった。この機体を、2017年から「鳳展」と名づけた計画で近代化改修にかけている。

改修の中身は、機体を新品に置き換えるのに近い。AN/APG-83 AESAレーダーを搭載し、コクピットの表示系を刷新し、AIM-120D空対空ミサイルとAGM-88F対レーダーミサイルの運用能力を得た。作業はロッキード・マーティンと台湾の漢翔航空工業(AIDC)が共同で行い、141機の改修が2023年12月に完了している。

私が注目したいのはAGM-88Fのほうだ。対レーダーミサイルを持つということは、敵の防空システムを潰す任務、いわゆるSEADができるようになるということを意味する。従来の台湾空軍は迎撃に徹する装備構成だったが、この改修で相手の防空網を叩く選択肢が加わった。守るだけの空軍から、限定的にでも攻める手段を持つ空軍への変化だ。

AESAレーダーによる視程外交戦能力も大きい。旧来のAPG-66では、中国側の新型機に対して探知距離で劣勢だった。F-16という機体そのものの汎用性についてはF-16戦闘機とはで解説している。

改修機と新造機で外観はほぼ変わらないので、模型で押さえるなら1機あればF-16Vの雰囲気は掴める。

F-16 Block 70──7年遅れて、やっと届いた66機

戦闘機の生産ラインと部品供給を描いた編集用イメージ
新造機は契約から配備まで、試験・ソフトウェア統合・部品供給という長い工程を通る。
新造機の進捗を分けて見る

そしてこの記事で最も長く書きたいのが、新造機のほうだ。

2019年8月、トランプ政権が66機のF-16C/D Block 70の売却を承認した。台湾側の計画名は「鳳翔」。予算は2020年から2026年にかけて2,472億台湾ドル、およそ77億ドルが充てられた。当初の計画では、2023年に試験用の2機、そして2026年末までに全66機の引き渡しを完了する予定だった。

実際に何が起きたか。

2023年5月、台湾国防部がソフトウェア統合の問題で引き渡しが遅れると発表した。台湾向けの独自仕様の航空電子機器を統合・試験する作業に、想定以上の時間がかかった。2024年になると、遅れの原因はソフトウェアだけではないことが認められた。部品不足、サプライヤーの納入遅延、そしてロッキード・マーティンがF-16の生産ラインをフォートワースからサウスカロライナ州グリーンビルへ移転して立ち上げ直したことによる混乱が重なった。

台湾側の苛立ちは相当なものだったようで、2025年10月には卓栄泰行政院長が製造企業に対する法的措置も排除しないと述べている。ただし対外有償軍事援助の枠組みでは直接の損害賠償請求ができないという但し書きつきだった。

ロッキードは挽回に動いた。2交代制を導入し、工場を1日最大20時間稼働させて生産を加速させている。2026年3月には台湾当局が生産ラインの査察を経て、年内に引き渡しが始まると発表した。

そして2026年8月17日、機番6722、6727、6728の3機がグリーンビルの生産ラインを出てフォートワースへ移動し、うち2機が同日アメリカを発って台湾へ向かった。空中給油を受けながら太平洋を渡る長い空輸だった。契約から7年、当初予定から3年近く遅れての到着になる。

この一件から読み取れることは多い。ひとつは、アメリカの防衛産業の生産能力が需要に追いついていないこと。台湾だけの問題ではなく、スロバキアもブルガリアも2018年から2019年に発注したF-16Vの引き渡しが2024年から2025年までずれ込んでいる。もうひとつは、装備を発注してから戦力になるまでのリードタイムが、安全保障環境の変化速度より遅いということだ。2019年に承認された装備が2026年に届くなら、その間に想定していた脅威は姿を変えている。

F-CK-1 経国号──買えなかったから作った戦闘機

国産の小型双発戦闘機と高等練習機を描いた編集用イメージ
国産機の開発は、調達上の制約を技術基盤へ変える長期的な取り組みでもある。
国産機を見る3つの軸

台湾空軍を語るうえで外せないのが国産機のF-CK-1、経国号だ。

1980年代、台湾はアメリカからF-20やF-16の売却を拒まれた。当時のアメリカは対中関係を優先しており、台湾に高性能戦闘機を渡すことに慎重だった。買えないなら作るしかない。そうして生まれたのがIDF、つまり自主防衛戦闘機という名前を持つこの機体になる。

とはいえ完全な独力ではなく、ジェネラル・ダイナミクスなどアメリカ企業の技術支援を受けている。結果として出来上がったのは、F-16とF/A-18の設計要素を併せ持つ小型双発機だった。エンジン出力の制約から航続距離と搭載量には限界があるが、島嶼防空という限定された任務には合致している。

現在は約129機が運用中で、改修によってスタンドオフ巡航ミサイルの運用能力を獲得した。これも防勢一辺倒からの変化を示す装備だ。

私はこの機体に、ある種の共感を覚える。日本もF-2で似た経験をしている。買いたいものが買えず、自前で作ろうとして政治に翻弄され、妥協の産物が出来上がる。それでも作ったという事実が、技術基盤として残る。F-2をめぐる経緯はF-2戦闘機とはにまとめた。

ミラージュ2000-5──去就が決まらない50機

旧型機延命の判断材料

1990年代にフランスから導入した60機のうち、約52機が残っている。高高度・高速での迎撃に優れ、導入当時は台湾空軍で最も高性能な機体だった。

ところが現在、この機種の扱いが定まらない。

問題は維持費と、システム統合だ。フランス製という調達元の違いから部品と整備のコストが高く、加えて台湾が構築してきた指揮統制ネットワーク「迅安」に統合できないという弱点がある。データリンクで他の機体や地上レーダーと情報を共有できなければ、単機の性能がいくら高くても部隊としての価値は落ちる。

一度は近代化計画がコスト面で却下され、F-16 Block 70で全面的に置き換える案も検討された。ところがそのF-16の引き渡しが遅れたことで、話が逆転する。穴を埋めるために、少なくとも一部のミラージュを延命する方向へ舵が切られた。

新型機の遅延が旧型機の寿命を延ばす。どこの国の空軍でも起きることだが、台湾の場合は代替がきかないぶん影響が直接的だ。

T-5 勇鷹とF-5の退役──世代交代の完了

世代交代で移る役割

2026年7月4日、花蓮基地でF-5シリーズの退役式典が行われた。第5聯隊のRF-5E偵察機3機とF-5F 2機が5機編隊で基地上空を飛び、着陸後は消防車の放水アーチをくぐって格納庫へ戻った。半世紀を超える運用の幕引きだった。

戦闘型のF-5Eはこれに先立って一線を退いており、最後に残っていたのが偵察型と複座型になる。偵察任務はMS-110ポッドを搭載したF-16VとMQ-9B無人機が引き継ぐ。

そして練習機としての役割を引き継いだのが、漢翔航空工業が開発した国産高等練習機のT-5 勇鷹だ。AT-3練習機とF-5E/Fの後継として計画され、2021年末から引き渡しが始まり、2026年6月までに66機の納入を完了する計画が組まれている。地上訓練システム26セットが併せて調達され、シミュレーターを含む訓練基盤ごと整備する形になっている。

勇鷹には「平戦転換」という要求が入っている。有事には攻撃機として防衛作戦に投入できるという設計思想だ。練習機に戦闘任務を持たせるのは、機体の絶対数が限られる国のやり方になる。

毎日のスクランブルという、静かな消耗

平時にも消費される戦力

一覧表には出てこないが、台湾空軍の実態を語るうえで欠かせない数字がある。

中国人民解放軍の航空機による台湾の防空識別圏への進入は、2020年頃からほぼ毎日発生している。台湾国防部は2020年9月17日以降、この状況を毎日公表し続けてきた。防衛研究所のコメンタリーも、多数機編隊による進入を可能にしている中国側の運用基盤を分析対象としている。

毎日スクランブルをかけるということは、毎日機体の飛行時間を消費するということだ。戦闘が起きていなくても、機体寿命と整備予算と搭乗員の疲労が削られていく。約300機の戦闘機で、これを何年も続ける。

そして事故も起きる。2026年1月6日、F-16が花蓮沖で夜間訓練中に墜落し、搭乗員が行方不明となった。この事故を受けて機種は一時的に飛行停止措置がとられている。6月2日には練習機のT-34が岡山基地付近で墜落し、搭乗員2名が亡くなった。数字の裏側には、こうした現実がある。

稼働率まで含めた空軍力の総合評価は世界空軍力ランキング【2026】で、中国側の第5世代機については中国ステルス戦闘機J-20の実力は?で扱った。

本当の争点は、飛行場のほうにある

強化格納庫と滑走路復旧車両を備えた沿岸航空基地を描いた編集用イメージ
基地の強靱化、滑走路復旧、分散運用が、保有機を実際の戦力として残す鍵になる。
基地生存性の4要素

ここで冒頭の話に戻る。

台湾が近年、機体と同じくらい力を入れているのが基地の生存性だ。主要基地に強化型の地下格納庫を建設しており、有事の初動で滑走路と駐機場が真っ先に狙われるという前提に立った投資になる。

なぜそこまでするか。中国側は弾道ミサイルと巡航ミサイルの大量投射能力を持っており、その主要な標的候補が台湾の飛行場だからだ。ロケット軍の陣容は中国ロケット軍とはで扱った。

つまり台湾空軍の実効戦力は、機数ではなく次の3つで決まる。ミサイル攻撃を受けたあとに何機が無傷で残るか。滑走路をどれだけ早く修復できるか。そして分散した拠点からどれだけ運用を継続できるか。

この構造は日本も他人事ではない。南西諸島の航空基地は同じ問題を抱えており、掩体の整備と分散運用は空自にとっても課題になっている。基地の配置は航空自衛隊の基地一覧で整理した。南西防衛の体制変化は第15旅団の師団化で何が変わる?にある。

日本から見ると、この空軍は何なのか

日本との接点

ここは私の視点をはっきり書いておきたい。

与那国島から台湾までは約110キロしかない。石垣島や宮古島を含む先島諸島は、台湾の防空識別圏と日本の防空識別圏が接する場所にある。台湾空軍がスクランブルをかけている空域と、航空自衛隊がスクランブルをかけている空域は、地図の上では地続きだ。

この距離感を踏まえると、台湾空軍の機数と稼働状況は、日本にとって他国の統計ではなくなる。

第一に、時間の問題がある。仮に台湾海峡で事態が起きた場合、台湾側の航空戦力がどれだけ持ちこたえるかが、そのまま日本と米軍の対応準備時間になる。台湾空軍が初日で崩れる場合と、分散運用で数週間戦闘を継続できる場合とでは、南西諸島に降りかかる圧力の性質が変わる。

第二に、装備調達の競合という現実的な問題がある。台湾が発注しているF-16も、日本が導入しているF-35も、同じアメリカの生産ラインと部品供給網に依存している。台湾向けF-16が7年遅れたのと同じ理由で、日本の装備調達も遅れうる。供給制約は特定の国だけを選んで襲ってこない。

第三に、教訓の共有がある。台湾が地下掩体と分散運用に投資しているのは、飛行場が真っ先に狙われるという前提に立っているからだ。同じ前提は日本の南西方面にも当てはまる。台湾の投資配分は、日本が何に金を使うべきかを考える材料になる。

私は台湾の政治的な立場について意見を述べる立場にないし、この記事でそれをするつもりもない。ただ、隣で毎日スクランブルが上がっている空軍がどんな装備で何をしているかは、日本の軍事ファンとして知っておくべきことだと思っている。

日中の総合的な戦力比較は日本 vs 中国 軍事力リアル比較に、中国の空母展開が第二列島線へ及ぶ動きは中国空母3隻体制で何が変わる?にまとめてある。

投資家として見ると何が読めるか

受注残を見る注意点

ここは私の趣味の話でもある。

台湾空軍の装備調達から読めるのは、アメリカ防衛産業の供給制約という一点に尽きる。

未納残高214億5,000万ドルという数字は、需要があるのに供給できていないことの直接的な証拠になる。F-16 Block 70で7年、他国でも6年前後。生産ラインの移転と再立ち上げ、部品供給網の細り、熟練工の不足。これらは短期で解消しないので、防衛関連企業にとっては受注残として積み上がり続ける。

問題は、受注残が積み上がることと利益が出ることが同じではない点だ。固定価格契約で長期の案件を抱えると、資材費と人件費の上昇が利益を圧迫する。実際、複数の米防衛大手が近年この構造で減益要因を計上している。受注残の大きさだけを見て買うのは筋が悪い。

台湾側では漢翔航空工業が経国号と勇鷹を手がける中核企業だが、台湾株は日本の証券会社では取り扱いが限られており、個人投資家が現実的にアクセスできる対象とは言いにくい。この点は事前に確認してほしい。

米防衛企業の勢力図はアメリカ軍事企業ランキング【2026】に、銘柄選定の考え方は防衛関連銘柄の選び方にまとめた。この記事は投資助言ではないので、判断は各自でお願いしたい。

供給制約がなぜ生じたのかという構造そのものを押さえておくと、この種のニュースの読み方が変わる。

よくある疑問

台湾空軍の戦闘機は何機あるのか

集計により幅があるが、戦闘機は約319機、軍用機全体では686機から712機とされる。ここにF-16 Block 70の納入分が順次加わっていく。国別の保有数比較は世界の戦闘機保有数ランキングを参照してほしい。

台湾はステルス戦闘機を持っているか

持っていない。F-35の売却は繰り返し議論されてきたが、実現していない。世界のステルス機の分布はステルス戦闘機ランキングにまとめた。

中国空軍と比べてどうか

数の差は圧倒的で、比較にならない。台湾側の想定は正面から制空権を争うことではなく、防空網と地対空ミサイル、そして基地の生存性を組み合わせて相手の作戦を成立させないという構想になる。中国のフランカー系についてはJ-16戦闘機とはを、空母戦力については中国空母「福建」とはを読むと、台湾が東側からも圧力を受ける構図が見えてくる。

経国号はなぜ国産されたのか

1980年代にアメリカからの戦闘機売却を拒まれたためだ。買えないから作るという判断で、結果的に台湾の航空技術基盤を残すことになった。

台湾機のプラモデルは手に入るか

経国号と勇鷹は台湾やアジアのメーカーから出ているが、日本国内の流通は多くない。F-16Vは米空軍型のキットをベースに塗装で再現する人が多い。

まとめ──数えるべきは機数ではない

整理する。

2026年の台湾空軍は、F-16V約137機、国産のF-CK-1経国号約129機、ミラージュ2000-5約52機という3系統で構成されている。141機のF-16改修は2023年に完了し、新造のF-16 Block 70は7年遅れで2026年8月に最初の機体が到着した。F-5シリーズは同年7月に退役し、国産のT-5勇鷹が練習機の役割を引き継いだ。

だが冒頭に書いたとおり、この空軍で数えるべきは機数ではない。契約したのに届いていない214億ドル分の装備。毎日のスクランブルで削られる機体寿命。そして開戦劈頭に狙われる飛行場が、どれだけ持ちこたえるか。

私はこの4本の記事で、中国海軍については生産レートを見ろと書き、米空母については在庫と戦力は違うと書き、ロシア空軍については数字の作られ方を見ろと書いてきた。台湾空軍について書くべきは、納品残高と基地の生存性を見ろ、になる。

同じ「一覧」という形式で書いていても、国ごとに見るべき変数が違う。表を作る作業の本当の価値は、表に載らない項目が何かを考えさせられるところにあるのかもしれない。

台湾をめぐる情勢は、日本にとって地理的にも経済的にも直結する問題だ。移動中に全体像を掴んでおくと、日々のニュースの読み方が変わる。

長い記事に付き合ってくれた読者に感謝する。F-16 Block 70の納入は進行中なので、機数の更新があれば随時反映していく。

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参考資料

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