【2026年最新】世界最強レーザー兵器ランキングTOP10|SF世界が現実に!ドローン迎撃から衛星破壊まで、各国の「光速兵器」を徹底解説

もはやSFの夢物語ではない。2025年5月、イスラエル軍が世界で初めてレーザー兵器「アイアンビーム」を実戦投入し、ヒズボラのドローンを撃墜した。同年12月には海上自衛隊の試験艦「あすか」に100kW級レーザー兵器が搭載され、我が国もついに「光速兵器」の実用化に向けた大きな一歩を踏み出した。

ミサイル1発が数百万円から数千万円かかるのに対し、レーザー兵器は1発あたりわずか数百円から数千円。しかも理論上は弾切れがない。ドローンの群れが押し寄せる現代戦において、レーザー兵器こそが「ゲームチェンジャー」として世界中の軍事大国がしのぎを削っている分野だ。

この記事では、2026年現在の世界最強レーザー兵器をランキング形式で紹介する。各国が開発・配備するレーザー兵器の出力、射程、実戦実績を徹底比較し、日本の自衛隊が開発中のレーザー兵器についても解説していく。

目次

そもそもレーザー兵器とは何か?従来兵器との決定的な違い

レーザー兵器とは、高出力のレーザー光線を標的に照射し、熱エネルギーによって破壊または無力化する「指向性エネルギー兵器」の一種だ。従来のミサイルや機関砲とは異なり、物理的な弾丸を発射せず、光速(秒速約30万km)で標的を攻撃できる。

その最大の特徴は「圧倒的な低コスト」と「無限に近い発射能力」にある。ミサイル迎撃1発にかかるコストを比較してみよう。

  • SM-2ミサイル:1発約210万ドル(約3億円)
  • スティンガーミサイル:1発約48万ドル(約7,000万円)
  • アイアンドーム迎撃弾:1発約5万ドル(約750万円)
  • レーザー兵器:1発約1〜13ドル(約150〜2,000円)

この差は歴然としている。安価な民生ドローンを数万円のミサイルで撃墜する非効率さは、ウクライナ戦争で浮き彫りになった。レーザー兵器は、電力さえあれば理論上無制限に照射を続けられるため、ドローン群れ攻撃(スウォーム攻撃)への最適解として期待されている。

レーザー兵器の主な用途は以下の通りだ。

  1. 対ドローン防空(小型・中型UAV迎撃)
  2. 対ミサイル防衛(迫撃砲、ロケット弾、巡航ミサイル迎撃)
  3. 対衛星兵器(偵察衛星の光学センサー妨害・破壊)
  4. 近接防御(高速艇、不審船への対処)

出力が高ければ高いほど射程が延び、より硬い目標を破壊できる。一般的に30kW級でドローン迎撃、100kW級でロケット弾や迫撃砲迎撃、300kW以上で巡航ミサイル迎撃が可能とされている。

それでは、世界最強レーザー兵器ランキングTOP10を見ていこう。

第10位:韓国 Block-II レーザー対空兵器システム(20kW級)

韓国もレーザー兵器開発に積極的だ。韓国国防科学研究所(ADD)は、20kW級のレーザー対空兵器システム「Block-II」を開発中で、小型ドローンの迎撃試験に成功している。2027年までの実用化を目指しており、北朝鮮の無人機脅威への対抗策として位置づけられている。

出力は他国のシステムに比べると控えめだが、小型・軽量化に注力しており、車両搭載型として機動力の高いシステムを目指している点が特徴だ。韓国軍はK-30対空システムとの連携運用を視野に入れており、レーザーと従来型兵器のハイブリッド防空体制を構築しようとしている。

第9位:中国 LW-30(30kW級)

中国は2022年の珠海航空ショーで車載型レーザー兵器「LW-30」を公開した。出力30kW級とされ、小型ドローンや偵察機への対処を想定している。中国航天科工集団(CASIC)が開発し、すでにサウジアラビアなどへの輸出も確認されている。

LW-30の特徴は、中国お得意の「量産・輸出」戦略にある。技術的な先進性では米国やイスラエルに劣るものの、価格競争力で中東・アフリカ市場を狙っている。同様の対ドローン用レーザー兵器「Silent Hunter」も30〜100kW級とされ、複数の国に販売されているとの報道がある。

ただし、中国のレーザー兵器については実戦での使用実績が確認されておらず、公表スペックの信憑性には疑問の声もある。個人携行型とされる「ZKZM-500」に至っては、多くの専門家が「物理的に不可能」と指摘しており、プロパガンダの可能性も否定できない。

第8位:ドイツ ラインメタル スカイレンジャー30 HEL

ドイツの兵器メーカー、ラインメタル社が開発する「スカイレンジャー30 HEL」は、30mm機関砲とレーザー兵器を組み合わせたハイブリッド対空システムだ。8輪装甲車「ボクサー」に搭載され、ドローンから巡航ミサイルまで幅広い空中脅威に対処できる。

2022年のユーロサトリ防衛展で公開され、2027〜2028年の量産開始を目指している。ドイツ連邦軍への納入試験機が2025年1月に引き渡された。

ラインメタル社は海軍向けレーザー兵器の開発にも注力しており、2022年10月にはフリゲート艦「ザクセン」に搭載した高エネルギーレーザー(HEL)でドローン迎撃試験に成功している。MBDAとの提携で海洋用レーザー兵器システムの開発を進めており、5〜6年以内の市場投入を予定している。

第7位:中国 LY-1 艦載レーザー兵器

2025年9月、北京で開催された抗日戦勝80周年軍事パレードで、中国は新型艦載レーザー兵器「LY-1」を公開した。巨大なレンズを備えた外観は見る者に強烈な印象を与え、SNS上では「対艦ミサイルを迎撃可能」との情報が飛び交った。

詳細スペックは公表されていないが、艦艇の大容量発電システムから電力供給を受けることを考えると、車載型よりも高出力(推定50kW以上)と考えられる。中国海軍の055型駆逐艦への搭載が噂されており、実現すれば対空・対ドローン防御能力が大幅に向上する。

ただし、現時点では試験段階にあると見られ、実戦配備の情報は確認されていない。中国のレーザー兵器開発は「宣伝先行」の傾向があり、実際の能力については慎重な評価が必要だ。

第6位:日本 防衛装備庁 100kW級高出力レーザーシステム

2025年12月、海上自衛隊の試験艦「あすか」に搭載されたレーザー兵器の写真がSNSで公開され、日本の防衛技術の進展を世界に印象づけた。防衛装備庁が開発を進めるこのシステムは、出力100kW級と発表されており、迫撃砲弾やドローンを無力化する能力を持つ。

2023年の防衛装備庁技術シンポジウムで映像が公開されて以来、開発は着実に進んでいる。海上での実証試験を経て、将来的には護衛艦への搭載が検討されている。川崎重工業が100kWレーザー装置をトレーラータイプの車両に搭載したシステムも防衛装備庁に納入しており、陸自・海自両面でレーザー兵器の実用化が進んでいる。

日本のレーザー兵器開発で注目すべきは、中国軍のドローンや巡航ミサイル脅威への対抗という明確な目的意識だ。南西諸島防衛において、多数の脅威を低コストで迎撃できるレーザー兵器は極めて重要な意味を持つ。今後の開発進展に期待したい。

関連記事として、日本のミサイル防衛システムについては「日本が保有するミサイル全種類を完全解説!極超音速ミサイルから弾道ミサイル防衛まで」も参照されたい。

第5位:ロシア ペレスベート(数十kW〜MW級)

ロシアの「ペレスベート」は、プーチン大統領が2018年に「次世代兵器」として発表した戦略レーザー兵器だ。中世ロシアの武僧アレクサンドル・ペレスベートにちなんで命名され、戦略ミサイル軍に配備されている。

ロシア政府の発表によると、ペレスベートは地上から高度1,500kmまでの衛星を「目くらまし」する能力を持ち、敵の偵察衛星の光学センサーを無力化できるという。2022年6月には、ボリソフ副首相が「5km先のドローンを5秒で燃焼させた」と発言し、ウクライナでの実戦投入を示唆した。

ロシア軍事専門誌によると、ペレスベートの破壊可能高度は200〜1,100kmで、360度全周をカバーし、直径130〜180kmの範囲を防護できるとされる。もし公表スペックが事実であれば、世界で最も高出力のレーザー兵器システムの一つということになる。

ただし、ロシアの軍事発表には誇張が多いことで知られており、独立した検証が行われていない現状では、その能力を額面通り受け取ることは難しい。ウクライナ戦争での目立った戦果報告もなく、実際の運用能力には疑問符がつく。

第4位:アメリカ DE M-SHORAD(50kW級)

米陸軍が開発する「DE M-SHORAD」(Directed Energy Maneuver-Short Range Air Defense)は、車両搭載型の対ドローン・近距離防空用レーザー兵器だ。ストライカー装甲車に50kW級レーザーを搭載し、小型ドローンや迫撃砲弾を迎撃する。

2023年にプロトタイプが陸軍に納入され、野外試験が進行中だ。米陸軍は2025年までに50基のレーザー兵器システム配備を計画しており、DE M-SHORADはその中核を担う。

このシステムの強みは「機動性」だ。装輪装甲車に搭載されるため、前線部隊に随伴して即座に防空網を展開できる。ウクライナ戦争で明らかになったドローン脅威への回答として、米陸軍が最優先で配備を進めている兵器の一つだ。

米陸軍はさらに高出力の300kW級レーザー兵器「IFPC-HEL」の開発契約も締結しており、将来的には巡航ミサイル迎撃能力も獲得する見込みだ。

第3位:イギリス DragonFire ドラゴンファイア(50kW級)

イギリス国防省が開発する「ドラゴンファイア」は、2027年から海軍艦艇への搭載が予定されている高出力レーザー兵器だ。2025年11月、イギリス政府は3億1,600万ポンド(約648億円)の契約を締結し、当初予定より5年前倒しでの配備を発表した。

ドラゴンファイアの特徴は「精度」と「低コスト」にある。1km先の1ポンド硬貨に命中させられるほどの精度を持ち、1発あたりのコストはわずか約10ポンド(約2,000円)だ。2025年11月の試験では、時速650km(F1カーの最高速度の約2倍)で飛行する高速ドローンの追跡・撃墜に成功した。

開発はMBDA、Leonardo UK、QinetiQの3社コンソーシアムが担当し、約10年間で1億ポンド(約190億円)が投資された。45型駆逐艦への搭載が計画されており、さらに陸軍のウルフハウンド装甲車への搭載も検討されている。

注目すべきは「雨天でも性能低下が少ない」という試験結果だ。レーザー兵器の弱点とされる悪天候への耐性を一定程度克服しており、北大西洋の厳しい気象条件でも運用可能なことが示された。イギリス政府は同盟国への供与も視野に入れており、ウクライナへの提供可能性にも言及している。

第2位:イスラエル アイアンビーム Iron Beam(100kW級)

第2位はイスラエルのラファエル社が開発した「アイアンビーム」だ。出力100kW級で、ロケット弾、迫撃砲弾、ドローン、さらには巡航ミサイルまで迎撃可能な多目的レーザー防空システムである。

2025年5月28日、イスラエル軍はアイアンビームの実戦使用を世界で初めて公式発表した。レバノンのヒズボラが発射した複数のドローンを、試作型レーザーシステム「ライトビーム」(10kW級)で迎撃することに成功したのだ。これは「レーザー兵器が実戦で明確な戦果を挙げた世界初の事例」として軍事史に刻まれた。

さらに2025年9月17日、イスラエル国防省は100kW級のアイアンビーム本体の開発完了を正式発表。イスラエル南部での試験では「ロケット弾、迫撃砲、航空機、無人機などを幅広いシナリオで迎撃する能力が確認された」という。年内の運用開始が予定されている。

アイアンビームの最大の魅力は「迎撃コスト」だ。1回の迎撃にかかるコストはわずか5ドル未満(約740円)。アイアンドーム1発(数万ドル)と比較すると、経済的効果は圧倒的だ。送電網に接続されていれば理論上無制限に照射可能で、ガザ地区やレバノン国境からの飽和攻撃に対する「究極の盾」として期待されている。

課題もある。曇天時には性能が低下するとされ、射程も最大7km程度と短い。そのため、アイアンドームやダビデ・スリング、アローといった既存のミサイル防衛システムを「補完」する位置づけだ。2027年末までにレバノン国境を含む地域に4セットの配備が予定されている。

第1位:アメリカ HELSI/HELIOS(300〜500kW級)

世界最強レーザー兵器の座は、アメリカ軍が開発する「HELSI」(High Energy Laser Scaling Initiative)プログラムが獲得した。ロッキード・マーティン社が開発を主導し、2022年に300kW級レーザーを米国防総省に納入。現在は500kW級への出力拡大が進行中だ。

500kWという出力は、現存するレーザー兵器の中で群を抜いている。ドローンはもちろん、巡航ミサイル、さらには弾道ミサイルの迎撃さえ視野に入る。米国防総省のロードマップでは、2030年までに200〜500kW級、2030年以降にはMW(メガワット)クラスのレーザー兵器配備を目指している。

実用化の先陣を切っているのが、艦載レーザー兵器「HELIOS」(High Energy Laser with Integrated Optical-dazzler and Surveillance)だ。60kW級のHELIOSは、アーレイ・バーク級ミサイル駆逐艦「プレブル」(DDG-88)に搭載され、2024年10月に母港を横須賀に移した。現在、第7艦隊の駆逐艦の中で唯一レーザー兵器を装備する艦だ。

2025年2月には、プレブルからHELIOSを発射してドローンを撃墜する映像が公開された。米海軍はさらに300kW級レーザーによる対艦巡航ミサイル迎撃試験「HELCAP」プロジェクトを進めており、対ミサイル能力の実証が間近に迫っている。

ロッキード・マーティンの40年以上にわたる指向性エネルギー研究の集大成であり、「スペクトルビーム結合」技術によって複数のファイバーレーザーを一つに統合することで、小型・軽量化と高出力を両立している。陸軍向け車載型、海軍向け艦載型、さらには将来的な航空機搭載型まで、あらゆるプラットフォームへの展開が計画されている。

現時点で「世界最強」の称号にふさわしいレーザー兵器システムと言えるだろう。

日本のレーザー兵器開発の現状と課題

ここで改めて、日本のレーザー兵器開発について詳しく見ていこう。

防衛装備庁は2023年の技術シンポジウムで、100kW級高出力レーザーシステムの研究開発状況を発表した。川崎重工業が製造したレーザー装置をトレーラー型車両に搭載したシステムで、射程2km、マルチコプター型小型ドローンから固定翼ドローン、さらにはロケット弾の撃墜にも対応可能とされている。

2025年12月には、海上自衛隊の試験艦「あすか」に搭載されたレーザー兵器の写真が公開された。「あすか」は電磁レールガンの試験でも知られる艦だが、レーザー兵器の海上試験プラットフォームとしても活用されている。艦載レーザー兵器の実用化が成功すれば、海自護衛艦の防空能力は飛躍的に向上する。

日本がレーザー兵器開発を急ぐ背景には、中国の軍事的台頭がある。中国人民解放軍は大量のドローンや巡航ミサイルを保有しており、南西諸島有事では飽和攻撃が予想される。従来のミサイル防衛システムでは「弾切れ」のリスクがあり、低コストで無制限に迎撃できるレーザー兵器は戦略的に極めて重要だ。

課題は「電源」である。高出力レーザーを連続照射するには大容量の電力が必要で、艦艇では発電システムの強化、車両では専用発電機の搭載が求められる。技術シンポジウムの資料でも「電源の大きさが課題」と明記されており、小型化・効率化が今後の焦点となる。

日本の防衛産業については「日本の防衛産業・軍事企業一覧【2025年最新】主要メーカーと得意分野・代表装備を完全網羅」で詳しく解説している。川崎重工業や三菱重工など、レーザー兵器開発に関わる企業についても触れているので、ぜひ参照されたい。

レーザー兵器の限界と今後の展望

夢の兵器のように見えるレーザー兵器だが、万能ではない。主な限界は以下の通りだ。

  1. 天候の影響:雨、霧、砂嵐などではレーザーが減衰し、射程や威力が低下する
  2. 視線内制約:直線的にしか照射できず、地形や建物の陰には攻撃できない
  3. 滞空時間:目標を破壊するには数秒間の連続照射が必要で、多数の高速目標への同時対処は困難
  4. 電力消費:高出力照射には大容量電源が必要で、プラットフォームの制約が大きい
  5. 対策の可能性:鏡面コーティングや回転機動などの対レーザー戦術が開発される可能性

このため、レーザー兵器はミサイル防衛システムを「置き換える」のではなく「補完する」存在として位置づけられている。天候に左右されない従来型兵器と、低コストで連続射撃可能なレーザー兵器を組み合わせた「多層防空」が今後の主流となるだろう。

技術的には、2030年代にはMW(メガワット)クラスのレーザー兵器が登場すると予測されている。これが実現すれば、弾道ミサイル迎撃さえ視野に入る。まさに「SF世界の実現」だ。

【まとめ】世界最強レーザー兵器ランキング2025

2025年現在のレーザー兵器ランキングをまとめると以下の通りだ。

順位国名兵器名出力状態
1アメリカHELSI/HELIOS300〜500kW開発中/一部配備
2イスラエルアイアンビーム100kW2025年運用開始
3イギリスドラゴンファイア50kW2027年配備予定
4アメリカDE M-SHORAD50kW試験中
5ロシアペレスベート数十kW〜MW級配備済み(詳細不明)
6日本100kW級HEL100kW試験中
7中国LY-1推定50kW以上開発中
8ドイツスカイレンジャー30 HEL数十kW開発中
9中国LW-3030kW輸出済み
10韓国Block-II20kW開発中

2025年は「レーザー兵器元年」とも呼べる年だった。イスラエルが世界初の実戦使用を達成し、各国で配備・試験が加速している。日本の海上自衛隊も試験艦にレーザー兵器を搭載し、いよいよ実用化の段階に入った。

ドローン戦争が常態化した現代において、レーザー兵器は防空の「新たな標準」となりつつある。SF世界で描かれた光線兵器が現実の戦場で主役を演じる日は、もはや遠い未来の話ではない。

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